機械設計エンジニアが活躍する企業
アイリスオーヤマは、毎週月曜日に新商品開発会議を行っており、機能・デザイン・価格といった側面から消費者視点で徹底的に検討しています。
照明・架電・ホームなどの主要カテゴリー別に事業部組織を作っており、独自の「メーカーベンダー」という業態を作りあげています。 メーカーベンダーは、メーカー機能と問屋機能を持ち合わせたもので、顧客のニーズや意見をワンストップで吸い上げているのです。
これによって、顧客のためのオンリーワン商品をスピーディーに開発しています。 さまざまな素材と数々の技術を組み合わせた商品開発をおこなうビジネススタイルにも挑戦。
その生産拠点として、アメリカやヨーロッパ各国・韓国に工場や物流センターを構えています。 特に中国には9つの工場と、自動倉庫を備えた物流センターを稼働させているのです。
ソニーエンジニアリングは社員の90％がエンジニアといった会社で、希望者員が設計業務において活躍しています。 「ものづくりのプロ」として、多様な経歴や専門性のエンジニアが日々業務にあたっているのです。
基幹職種である「電気・電子回路設計」「機構・外装設計」「組込みソフトウェア設計」全てにおいてエンジニアの配置を行っています。 そこでは、ホームオーディオやテレビといったソニーのエレクトロニクス製品全般の開発設計に関わっています。
さらに、放送業務用システムやメディカル・半導体といった専門性のある製品まで扱っています。
ファーウェイは、1987年に中国で設立された従業員持株制による民間企業です。 現在では、世界有数のICTソリューションプロバイダーとして製品やサービスを170カ国以上で提供している企業です。
17万人を超える従業員がおり、CEO3名の輪番制によって半年でCEOを変えています。 これによって、組織の循環と情報化社会がもたらす利益を多くの人が享受できるような体制を確立。
また、2015年にはスマートフォンの出荷台数は1億台を超え、人々のICTソリューション・ニーズに応え続けています。 その売上の10％以上を研究開発に継続投資。先端技術開発にも注力しており、50,000件以上の特許の取得をしているのです。
本田技研工業は、オートバイ・自動車の技術においては世界有数の企業です。 本田宗一郎が静岡県浜松市で本田技術研究所を創業し、後に本田技研工業へとなりその経営は注目されています。
本田技研工業はもともとバイクメーカーであったことから、そのエンジン技術の流用を行い自動車や船・飛行機にも技術を活かしています。 ホンダ・日産・トヨタの自動車メーカー3社のなかでも、自動車作りへのこだわりが強い企業。
これによって、所属エンジニアの意識が他の2社よりも「技術屋思考」になっています。 ホンダは純粋により速いクルマを作りたいといった気持ちから、F1スポーツカーのエンジン開発にも取り組んでいます。
このような気持ちと名実・ロマンを追い求める技術者が集まっている企業です。
優れた技術力を持ち、液晶技術を中心として発展を続けてきた総合家電メーカー・シャープ。創業者はシャープペンシルを開発した早川徳次氏です。「液晶のシャープ」の原点は、1964年に商用化された、世界初の電卓を開発したことにさかのぼります。さらに1973年には電卓の表示装置として液晶の実用化に成功し、現在の地位を築き上げました。
創業以来、シャープは他社に先駆けた技術開発を常に行ってきました。その強みはやはり高い技術力にあると言えるでしょう。結果に応じた評価制度を取り入れていることからも、ひとりひとりが高いモチベーションをもち、仕事に取り組むことができます。
東芝は「人と、地球の、明日のために」をグループ全体のスローガンとして掲げ、さまざまな「世界初」「日本初」を世に送り出してきた、日本を代表する電機メーカーです。人々の暮らしを豊かにすることを目標とし、現在はエネルギー事業、社会インフラ事業、電子デバイス事業、デジタルソリューション事業の4事業を展開しています。
東芝における研修はOJTが基本とはなるものの、段階に応じてステップアップするための研修が用意されているため、新しいスキルを身につけられる環境が整えられていると言えるでしょう。また、グループ公募制度もあり、自分が挑戦したい分野と出会った場合、自ら手を挙げられることも特徴です。
「常に変革に挑戦し続け、快適で安心できるネットワーク社会づくりに貢献し、豊かで夢のある未来を世界中の人々に提供する」という企業理念のもと、新たな可能性に着目し、実現に向け常に挑戦を続けてきた富士通。現在はICT分野におけるリーディングカンパニーとして、各種サービスの提供、またサービスを支えるための電子デバイスの開発・製造から運用保守までを提供する「トータルソリューションビジネス」を主軸としており、さまざまな分野において展開しています。
また、これまで多彩な分野においてICTシステムの提供を行ってきたことから、幅広い分野で事業を展開している企業でもあります。そのため、エンジニアとしても、非常に活躍できる場が多く用意されていると言えるでしょう。
パナソニックは、家電製品や情報通信機器、住宅関連設備などについて研究開発・生産・販売を行っているメーカー。パナソニックと聞くと、家電製品の製造・販売を行っているというイメージが強い人も多いかもしれませんが、現在の主な事業領域は「家電」「住宅」「車載」「B2B」となっており、非常に幅広く展開していることが特徴です。
創業者は“経営の神様”と呼ばれる松下幸之助氏。「A Better Life, A Better World」をブランドスローガンに掲げ、多彩な分野における挑戦を続けている企業です。社員の教育にも力を入れており、一次的に業務を離れて必要な知識とスキルを身につけることができる、「スキルチャレンジ大学」と呼ばれる制度を用意していることも特徴です。
1959年にファインセラミックの技術とともに創業した京セラ。創業以来「誰もやらないこと」に積極的に挑戦することによって成長を続けてきました。現在は、「情報通信」「自動車関連」「環境・エネルギー」「医療・ヘルスケア」の4つを重点市場として定め、さまざまな製品やサービスを提供しています。
京セラでは、「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、人類、社会の進歩発展に貢献すること。」が経営理念。全ての従業員が経営に参画することによって仕事に生きがいを見出し、さらに人間として成長することを目指しています。また、エンジニアとして成長するための教育環境も整えられています。仕事を通じ、エンジニアとしても成長することができる企業と言えるでしょう。
東京都に本社を置いているNECは、1899年に創立され、現在は5つの事業を展開している企業です。政府や官公庁などを対象とした「パブリック事業」、製造業や流通・サービス業を対象とした「エンタープライズ事業」、通信キャリアに向けた機器や基盤システムなどを提供している「テレコムキャリア事業」、ネットワーク・コンピューター機器などを提供する「システムプラットフォーム事業」、そして海外市場を対象とした「グローバル事業」の5つの事業を手がけています。
このように、幅広い事業を展開しているNECでは、エンジニアとして日々大きなプロジェクトに関わっていけるのが大きな魅力。業界の最先端と言われる技術に触れながら仕事に取り組めるため、さらなる自身のスキルアップも目指すことができます。
また、従業員のスキルを伸ばすために、職種別研修や共通研修、グローバル研修といったさまざまな研修も用意。次世代のリーダーやグローバルで活躍できる人材を育成するために「一人ひとりを大切に」をポリシーとした育成制度が整えられていることから、仕事をする中でどんどん知識や技術を身につけていくことができると言えるでしょう。
コイズミは1716年の創業以来、近江商人の魂を受け継いできた企業です。現在は、私たちの生活に密接に関連している理美容器具や生活家電、季節家電、音響製品など、多くの分野を手がけています。同社で大切にしているのは、近江商人の商道徳である「三方よし」の精神。売り手・買い手がどちらも満足し、社会に貢献していくのが良い商売である、という意味を持つこの精神を今も受け継いでいます。
同社では、これまでもさまざまな製品が生み出されてきましたが、その全てはコイズミの「発想力」と「モノづくり力」によるもの。品質や使い勝手、デザイン、価格、機能にこだわった商品ばかりです。高い品質の商品を開発するのはもちろんですが、生活者の視点を忘れずに、使いやすく手に取りやすい価格で提供。暮らしに求められる「豊かさ」や「楽しさ」、「快適さ」を形にしてくれる、多くのヒット商品を世に送り出してきました。
また、同社では自社製品を生み出していくのはもちろんですが、豊富な商品調達力も特徴のひとつ。国内・国外のさまざまなメーカーやブランドが手がけた高品質で魅力のある製品を厳選し、多くの人に届けるためのベンダーとしても活躍しています。
1875年、京都で創業した島津製作所は、「科学技術で社会に貢献する」という思いの元で活躍のフィールドを広げてきた企業です。最先端の研究を支える「分析・計測機器」、病気の早期発見・早期治療に貢献する「医用機器」、航空機の安全や飛行機内の快適性を確保する「航空機器」、そして産業の発展に貢献する「産業機器」という4つの分野を中心としており、多くの機器が国内シェアNo.1を誇っていることも大きな特徴と言えるでしょう。特に同社で生み出される分析・計測機器については「科学を支える技術」と称され、多くの研究分野において活躍しています。
また日本のみならず、海外に向けたビジネスも展開しており、海外売上比率は50.4％。島津製作所で生み出されている製品は、世界中でさまざまな人の生活を支えているのです。
島津製作所は、若手にもどんどん積極的に仕事を任せて、自立と成長を促していく風土がある、という点も大きな特徴です。さらに研修制度も非常に充実。新入社員研修はもちろんのこと、階級別研修や技術研修、また現場に配属されてからも製品や技術に関する講習も多く用意されていることから、エンジニアとしての力をどんどん伸ばし、十分にスキルを発揮できる企業であると言えるのではないでしょうか。
世界的にも珍しい、一社で車やバイク、さらに船外機の生産まで行っているスズキは、誕生の歴史が1909年にまでさかのぼる老舗企業であるだけでなく、およそ15,000人以上のエンジニアや従業員が勤務している大企業です。
その上、スズキでは独自の魅力や技術を追求した製品が数多く販売されてきたことも特徴であり、現在も本社のある静岡県内に製造拠点を集合させて、自社工場や技術センター、研修センターなどで、優秀なエンジニアの育成から製品の製造・開発まで一貫して行っている環境も重要でしょう。
スズキでは、エンジニアが積極的に新しいことへチャレンジして、スキルアップしていけるモチベーションを高められるよう、エンジニア自身がポジションを希望する自己申告制度や、やる気のある人材を登用する社内公募制度といった複数の制度を用意。そのため、意欲のあるエンジニアにとって、スズキは成長を応援してくれる企業となっています。
2017年に「富士重工株式会社」から「株式会社SUBARU」へ社名変更されたスバルは、レガシィやインプレッサなど、世界的にも評価の高い自動車を製造しているメーカーです。また、100年以上の歴史を持つ企業でもあり、第二次大戦では日本最大の航空機製造会社の1つとして、航空エンジンや軍用機の製造開発を行っていました。そして、戦後にそれらのノウハウを活用して自動車の製造開発を進めてきただけでなく、現在でも再び航空宇宙関連事業に取り組むなど、常に伝統と革新を重ね続けている企業です。
スバルは単に自動車の製造や販売を行うのでなく、積極的にモータースポーツの世界へ進出してきたことでも有名。実際、かつては2.0Lクラスの競技車両として、三菱と並んでスバルの車が様々なレースで表彰台を独占していました。
スバルの製品は世界的にも優れていることが知られており、エンジニアにも高いレベルでの意識とスキルが求められています。
トヨタは、愛知県豊田市に本社を置く自動車メーカーであると同時に、日本企業を対象とした時価総額ランキングで圧倒的1位を誇る、文字通り日本最大の企業です。また、日本企業として唯一、世界企業の時価総額ランキングで50位圏内に入っており、国際的にも日本を代表する企業といえるでしょう。なお、ダイハツや日野自動車、スバルといった有名メーカーもトヨタグループの傘下にあります。
トヨタはグループ全体で37万人を超える従業員が所属しており、エンジニアの数やレベルも日本最大級。さらに、最先端技術の研究・開発に取り組める、スペシャリストの育成にも力が入れられており、社会そのものを技術によって変革していくプロジェクトが進められている点も特徴です。
日本を代表する企業だからこそ、福利厚生や教育制度も充実しており、ライフワークバランスを考えながら、やる気次第でグローバルな舞台で活躍するエンジニアを目指せます。
かつて日本の十五代財閥の一員でもあった日産は、横浜に本社を構える老舗企業であり、「技術の日産」と呼ばれるほどにハイレベルな自動車や産業用ロボットなどを開発・製造してきた、世界的自動車メーカーでもあります。
バブル崩壊後、日産は販売戦略の失敗により経営状態が急速に悪化し、1999年には企業破綻を回避するため、フランスの自動車メーカーであるルノーの傘下に入ったこともありました。しかし、その後も日産のエンジニアは世界的評価の高い車両の製造を続け、2003年には改めて、トヨタに次いで国内シェア第2位の企業として再生を遂げました。さらに、2017年には自動車販売台数が世界で第1位となり、その実力は今なお健在です。
日産では、「GT-R」のようなハイグレードスポーツカーを現代でも作り続けると同時に、リーフのような電気自動車も展開しており、多種多様なニーズに応える技術力はまさに日産の真骨頂といえるでしょう。
2020年1月で創業100年を迎えたマツダは、広島県安芸郡に本社を置いて、一般車両や業務車両の製造開発を行っている自動車メーカーです。かつてマツダ自動車の代名詞でもあったロータリーエンジンを、大衆車へ広く普及できるほどに発展させたのはマツダの技術力であり、ロータリーエンジンを搭載した名車「ロードスター」は、2人乗り小型スポーツカーとして世界中で凄まじいヒットを記録。その生産台数はギネス記録としても認定されました。
また、マツダは企業哲学として、「人間中心」を掲げていることも特徴です。その精神は、単に優れた技術で自動車の運転を楽にするのでなく、何よりも運転する人が「楽しめる」製品の開発を重視しています。そのため、マツダでは常に「人間」を大切にできるエンジニアが求められており、マツダエンジニアの情熱は世界初の予混合圧縮着火（HCCI）搭載エンジンなど、数多くの特許や最先端技術を生み出し続けています。
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